今週末の大学入試センター試験を皮切りに、大学入試シーズンが本格化する。大手予備校による受験生の志望動向の分析では、首都圏の大学を目指す「上京志向」や「難関大志向」が薄れ、近いエリアから進学先を選ぶ「地元志向」が目立つという。人気が下がっていた教育学部の志望者が増えるなど「資格志向」も強まっており、関係者は「不況時の典型的な傾向」とみている。
今シーズンの１８歳人口は９年ぶりに増加し、代々木ゼミナールによると、受験人口は約７４万４千人で昨年より０・８％増える見通し。にもかかわらず、代ゼミの昨年１０月の模試で東京都内の国公立大学を志望する受験生は前年比で９６％、首都圏全体でも９８％と前年割れした。
大学別では東大が９２％、一橋大が９５％と減少。一方、北関東や東北、北陸甲信では１０３～１０６％と増えている。
私立大でも早稲田大が９２％、慶応大が９０％と難関大は人気を落とし、対照的に専修大１０８％、東洋大１０６％など中堅クラスが上昇。また、河合塾が昨年１１月に行った模試では、私立大で地元の大学を志望する受験生は１０３％、地元以外は９５％となり、地元志向が明確に表れた。
代ゼミの坂口幸世入試情報センター本部長は「上京や難関大への挑戦という冒険をしても将来の確実な保証がない、という心理が働いているのでは」と話す。
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