英会話大手「ジオス」が破産申請を余儀なくされたことで、平成１９年１０月の業界最大手「ＮＯＶＡ」の倒産に端を発する、語学学校の脆弱な経営実態が改めて浮かび上がった。企業には語学研修などの出費を引き締めるケースも多く、経営不振に追い込まれるケースが相次ぐ可能性もある。
「広告宣伝費を落とした結果、新入生の獲得も大幅に減少した」。ジオスの須原一美取締役は２１日の記者会見でこう語り、肩を落とした。
昭和４８年創業と“老舗”のジオスは積極的な宣伝で業容拡大を図り、平成７年３月期の年間売上高は１６６億円を計上した。だが、「ＮＯＶＡ」の倒産で前払い授業料を広告や教室開設に向ける成長モデルが崩壊し、業界の信用そのものが失われたという。
語学学校が「林立しやすい」とされるのは小規模な施設と人員で創業できるためで、就業員１０人未満の小規模企業が業界全体の７割近くを占める。顧客のニーズに対応しやすい半面、「生徒の獲得競争が激しい」（関係者）という。
産業調査の矢野経済研究所によると、少子高齢化を背景に、２０年度の語学ビジネス市場は前年度比５・５％減の５１５８億円に縮小。「リーマン・ショック」で企業が語学関連研修費用を絞っており、昨年１２月には英会話学校「ベルリッツ」と提携して業績を伸ばしたイー・エル・エス・ジャパン（東京）も破産に追い込まれている。
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